仮設ガードレールの積算方法

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仮設工

仮設ガードレールの積算方法についてまとめました。

仮設ガードレール設置についての積算基準は、現時点では土木工事標準積算基準書には掲載がありません。

設置費用については(一財)建設物価調査会が発行している「土木コスト情報」もしくは(一財)経済調査会が発行している「土木施工単価」に”仮設防護柵設置工(仮設ガードレール)”として土木工事標準単価の単価掲載があります。

この記事では、主に以下に示す4つのことについて書いています。

・仮設ガードレールとは
・仮設ガードレールの施工費について
・仮設ガードレールの賃料について
・積算する際の注意点

積算される際に参考にしていただけますと幸いです。

「施工延長が50m以上」など土木工事標準単価を適用するには条件があります。計上する際は注意してください。

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仮設ガードレールとは

車両の逸脱防止を目的に設置される施設のうち、仮設備として設置されるガードレールです。

ガードレールのうち、支柱を支える基礎部分をH形鋼やコンクリートで代用した様々な製品があります。なお、基礎部分以外は一般的なガードレールと同様にA種、B種、C種などの規格があります。

H鋼付きガードレール

画像転載:北日本建材リース株式会社(http://www.kkl.co.jp/archives/106)

H300型のH形鋼(もしくは山留主部材)にガードレールの支柱及びレールが取り付けられた仮設材です。ジェコス、ヒロセ、北日本建材リースなど主に重仮設材のレンタル会社が保有しています。

ジェコス株式会社ーH鋼ガードレール
https://www.gecoss.co.jp/products_service/products/kozai/other/

ヒロセ株式会社ーH形鋼付き仮設ガードレール【ガード・ワン】
http://www.hirose-net.com/technique/guard-one.html

北日本建材リース株式会社ー仮設ガードレール「ガードくん」
http://www.kkl.co.jp/archives/106

支柱・レール・基礎が一体となっているため、設置する際に手間が掛かりません。歩行者の安全確保もしくは車両の逸脱防止措置を迅速に実施することができます。

プレキャストコンクリートブロック基礎

プレキャストコンクリートブロック基礎は、独立基礎と連続基礎があります。

独立基礎ブロック

画像転載:篠崎コンクリート株式会社(http://shinocon.jp/products/guardrail)

独立したコンクリートブロック基礎に支柱を建て込み、後からレール部材を取付けるタイプのものです。なお、土木工事標準単価では「基礎には支柱が付いているものとする」と注意書きがされていますので、土木工事標準単価を適用できる作業は支柱付きの基礎を用いたものに限られます。(上記画像で右の画像の状態からレールを外した状態のもの)

リース会社での保有事例は少ないと思います。発注者側で保有もしくは仮置きしている資材を再設置する場合などで計上する機会があるかもしれませんが、標準単価を適用できるのは施工延長が50m以上からとなりますので注意してください。

連続基礎ブロック

画像転載:株式会社イビコン 自在R連続基礎カタログ
(https://www.ibicon.co.jp/wp/wp-content/uploads/2016/04/foundation_guardrail01ver8.pdf)

連続基礎ブロックを設置し、支柱を建て込み、モルタルで支柱を充填固定した後にレールを取付けるタイプのものです。コンクリート二次製品会社など各社から多数の製品が出ています。

株式会社イビコンー自在R連続基礎
https://www.ibicon.co.jp/products/foundation/#post-150

株式会社イビコンが開発した自在R連続基礎は、本設で設置される場合も多く普及が進んでいます。

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仮設ガードレールの積算

施工手間

施工手間については、現時点では土木工事標準積算基準書には記載がありません。

土木コスト情報もしくは土木施工単価より土木工事標準単価を計上します。

【土木コスト情報(建設物価調査会)】
土木工事標準単価・・・仮設防護柵設置工(仮設ガードレール)(P.540付近)

【土木施工単価(経済調査会)】
土木工事標準単価・・・仮設防護柵設置工(仮設ガードレール)(P.610付近)

適用範囲については両誌とも同様です。
物価資料と同様に2誌平均して採用単価とすることが一般的かと思います。

仮設ガードレールの賃料

仮設ガードレールの賃料単価については物価資料に掲載がありません。

Web建設物価、積算資料別冊版にも単価掲載はありません。

「ミニガードシステム」であれば単価掲載がありますが、こちらは土木工事標準単価が想定している製品ではありません。

そのため土木工事標準単価で計上する場合、賃料単価については見積もりとなります。

各発注主体で単価設定がある場合や、事務所見積もりがある場合はそちらを計上すれば問題ないかと思います。

参考までに、東北地方整備局では「土木工事設計材料(公表)単価一覧表」に単価掲載があります。それ以外にも各自治体で独自に単価調査した結果を公表している自治体があるかもしれません。

H鋼付きガードレールは比較的よく使用する仮設資材だと思いますので、年度当初に事務所で見積もりを取っておくことがオススメです。

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積算する際の注意点

標準単価が適用できない範囲について確認

土木コスト情報(建設物価調査会)もしくは、土木施工単価(経済調査会)に記載されている土木工事標準単価の適用範囲について引用します。以下の場合は、適用範囲外となります。

【「土木コスト情報」「土木施工単価」より”適用できない範囲”
(1)プレキャストコンクリートブロックを埋設使用する場合
(2)プレキャストコンクリートブロックで使用するガードレールが、分離帯用またはベースプレート式の場合
(3)1現場当たりの施工延長が50m未満の場合
(4)その他、規格・仕様などが適合しない場合

【「土木施工単価の解説」より”適用できない範囲”の追加情報】
・人力による設置、撤去が可能な移動式ガードレールを使用する場合
・防護柵がガードレールでない場合
・独立基礎ブロック、連続基礎ブロックにおいて支柱間隔が2mでない場合

「施工延長が50m未満」に該当する場合が多いと思います。この場合は土木工事標準単価の適用範囲外となりますので注意してください。
また、適用範囲には記載がされていませんが、独立基礎タイプについては注意書きに「支柱が付いているものとする」とされていますので、新品の独立基礎に支柱をコンクリート充填固定する場合は適用範囲外になると思われます。
この場合は通常の市場単価によるガードレール設置手間を計上すれば良いかと思います。

仮設ガードレールを後発工事に引き継ぐ場合

場合によっては後発工事に仮設ガードレールを引継ぐ場合があるかと思います。
ですが、以下に示す問題が生じることがあります。

・工事発注の段取りが合わずに工事の引き継ぎがうまく行かなかった場合、仮設ガードレールの管理責任が不明確になる

・仮設ガードレールを引き継がれた工事業者側としては、既往工事の契約条件を飲むしかなく不公平になる場合がある

複数工事で仮設ガードレールを設置する場合は、発注者側がリース会社と別途契約して支給品とすることがおすすめです。

仮設ガードレールを購入品とする場合との経済比較

H形鋼付きガードレールなど仮設ガードレールの賃貸期間が長くなる場合、最初から買取で積算した方が経済的になる場合があります。

発注当初から賃貸期間が長くなることが予想される場合は、購入した場合の見積もりを合わせて徴収して経済比較を行った上で積算すると確実です。

経済比較の概ねの目安は3年以上程度からになるかと思います。

仮設材運搬を忘れずに計上すること

賃料計上する仮設ガードレールには運搬費が含まれていません。また、土木工事標準単価にも現場までの運搬費は含まれていません。(ただし、現場内小運搬については含まれた単価になっています。)

忘れずに「仮設材運搬費」および「積込み取卸し費」を共通仮設費に積み上げてください。

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最後に

以上で、仮設ガードレールの積算についてのまとめを終わります。

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土木積算.comの管理人です。
発注者支援業界に勤務。
公共工事の円滑な事業執行をサポートするため、積算・施工管理の分野で毎日頑張っています。

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